企業経営者が書籍出版することには、さまざまなメリットがあることをお伝えしてきました。
※詳しくは下記参照。
「ビジネスが加速する！採用が伸びる！企業・経営者の「書籍ブランディング」とは何か（http://kojigen.com/post-7301-7301.html）」
「他のメディアと何が違う？企業・経営者が「書籍出版」を行う意味と効果とは？（http://kojigen.com/post-7316-7316.html）」
では、書籍ブランディングに向いているのはどのような企業なのでしょうか。ここでは、書籍ブランディングが有効な企業について、考えられる可能性をあげてみました。
書籍ブランディングが有効な企業
とくに書籍ブランディングが有効な企業には次のようなものがあります。
スタートアップ
まずは、立ち上げたばかりで認知度の低いスタートアップ（新興企業）。ビジネスは最初の勢いが非常に大切ですよね。そんなスタートアップやベンチャー企業が、一気に認知度を上げる手段として、書籍出版は有効です。
「企業としての歴史がないから書けない…」ということではなく、経営者がそのビジネスを立ち上げた背景や想いを伝える本になれば良いのです。それが、読者の共感を呼び、ファンが増えることにもつながるはずです。
成長の踊り場にある企業
「立ち上げ当初はうまく業績を伸ばすことができたけれど、最近伸び悩んでいる…」。そんな成長の停滞期は、どの企業にも起こりうることです。そして、そこで頭打ちになってしまうか、さらに上へ伸びていくことができるかは、企業の工夫次第でもあります。
書籍出版は、停滞期にある企業の再ブランディングと認知度向上に役立てることができます。その分野での専門家として、事業の有用性や成長できた理由を述べても良いですし、スタートアップ企業のような「事業立ち上げの背景」や「経営者の想い」を伝えても良いでしょう。
書籍が見えない壁を破る手助けをしてくれるかもしれません。
ニッチな事業分野
事業分野がニッチな場合も、書籍出版に期待できることは多くなります。ニッチな分野であっても、それを必要とする人に確実に届けることができれば、売り上げは伸びていくからです。
マイナーな分野というのは、顧客の数も少ないのですが、出回っている情報も少ないもの。顧客としても、情報は欲しいのになかなか手に入らない状態のため、それを提供してくれる専門家の存在はありがたいと感じるはずです。
ニッチな分野で事業展開している企業は、その分野でポジションを確立するためにも、書籍出版を利用してみてはいかがでしょうか。
業績が好調な企業
業績が好調のうちに先を見据えておくことも重要です。競争は激しくなる一方であり、中長期計画を立てて冷静に先を見つめることができていないと、方向性にブレが出る可能性があります。書籍をつくっておくことは、ブレないためにもいい影響を及ぼしてくれるでしょう。
また、業績が好調で売り上げが伸びている時期は会社全体に勢いがあります。書籍出版も、その勢いを利用することで影響力を最大化する「シナジー効果」を狙えるのではないでしょうか。
早期ブランディングが必要な企業
書籍出版はスタートアップや成長途中にある企業で有効だ、という話をこれまでしてきました。その理由の一つは、「早期のブランディング」が非常に重要であるからです。
現在でも、市場の競争はかなり激しく、次々と新しい事業が生まれては消えています。これからは個人でビジネスをする人も増えていくと思いますので、さらに競争は激化していくと考えられます。
そんな状況で生き残るためには、事業立ち上げから早い時期に（もしくは立ち上げ前から）市場に認知されておくこと（＝ブランディング）が必須条件となります。書籍出版によって早期にブランディングすることは、次々に出てくる競合との争いから一歩前に出ることを可能にします。
大企業のリブランディング
すでに地位を確立している大企業にとっても、書籍出版は有効です。その一つの理由としては、顧客への権威づけができること。
たとえば、自動車メーカーのトヨタの関連書籍は数十冊に及びますし、クロネコヤマトの宅急便で有名なヤマト運輸も10冊以上の書籍を出しています。
また、地位を確立しているといっても、それは揺るぎないものではないことは昨今の市場の動きを見ていれば容易にわかりますし、ブランドは日々創造していかないと、価値が下がっていくものです。
市場の変化や、クオリティの維持を怠ったことによる劣化によって、ブランド価値が下がることも珍しくありません。そうした企業にとって、ブランドを再創造する（リブランディングする）ことは、重要な課題です。
書籍出版は、企業の存在意義を見つめ直し、それをあらためて市場に問うていくきっかけとなるでしょう。
まとめ
書籍出版が有効な企業は、スタートアップから大企業までさまざまです。また企業規模だけでなく、分野の狭さや、置かれているフェーズによっても、向いている企業はまだまだあります。
今回挙げた項目に該当しない企業でも、独自の目的で書籍出版を決めるケースはいくつもありますし、個人事業主の場合はさらに多様な目的になるでしょう。自社の状況を見つめ、必要だと判断できる場合は、積極的に書籍出版を考えてみるのはいかがでしょうか。
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